【直販商品】書店では販売していません。本書はオンデマンド版です。ご注文をお受けしてから作製いたしますので、お届けまでに1〜2週間程度お時間をいただく場合がございます。本書発行後の法令改正等には対応しておりません。最新の建築基準法や社会情勢の変化について、十分にご確認の上でご活用下さい。 【情報交流会正会員（Eで始まる会員番号）のみなさまへ】 ●情報交流会の正会員専用ページで全頁を閲覧できます。

日本建築センターが、これまで構造計算適合性判定を行った事例を踏まえ、構造設計者が知っておくべきポイントをまとめました。・モデル化や工学的判断など、法令に明記されていない事項の妥当性をどのように考えるべきか？・設計の手戻りを最小限に抑え、スケジュール管理をしやすくするため、設計者が、設計図書作成の際に注意すべき事項は？など、工学的判断の対象となるモデル化、保有水平耐力計算、応力伝達などに関する構造設計の要点を詳しく解説しています。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

2015（平成27）年１月１日時点で施行されている次の建築基準法令等の英訳版です。*******　【内　容】********建築基準法、建築基準法施行令、建築基準法施行規則（別記様式を除く）、建築基準法に基づく指定資格検定機関等に関する省令（別記様式を除く）、建築基準法に基づく建設省・国土交通省告示(90)、グロッサリー本法令集は日本の建築基準法及び関係施行令・規則・告示等の英訳版です。閲覧ソフトの機能を利用し、条文番号やキーワード等による検索が可能です。建築基準法の概要を紹介する「Introduction to the Building Standard Law」も収録していますので、日本の建築基準を理解したい海外の方、日本の建築基準を海外の方に紹介したい日本の方にお役立ていただけます。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

本書籍をテキストにしたＷＥＢ版動画講習会があります。第２版では「講習会の質問と回答」を追加しました。平成26年の建築基準法改正では、延べ床面積3,000㎡を超える木造建築物について新しい可能性が導入され、３階建ての特殊建築物について準耐火建築物の許容範囲が拡大されました。これを踏まえ、主に、大規模な木造建築物を対象とし合理的な防・耐火設計について技術解説をマニュアルとしてまとめました。本書発行段階の法令等に基づくものであり、今後、関連する法令等の改正がなされる可能性があります。最新の建築基準法令や社会情勢の変化について、十分にご確認の上でご活用下さい。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。