本商品は、機関誌ビルデイングレター2022年3月号に掲載した、同タイトル記事と同じ内容（記事部分のみ抜粋）となります。ビルデイングレターをご購読頂いている方（情報交流会　正会員様・購読会員様）は御注意ください。 ご購入は、YONDEMILL（外部サイト）での電子書籍のみの取り扱いとなります。紙冊子での販売はございません。 （記事紹介部分の「１　はじめに」より） 　建築設備耐震設計・施工指針は1984年に初版が発行されて以来、改訂を重ね現在（2014年版）に至っている。この指針は大地震による被害調査等を受けて内容が見直されてきており、本指針の採用が設備被害の低減に寄与しているものと評価されている。ただし、この指針は設備機器等の支持・固定方法について規定するもので、機器本体そのものについてはその耐震性能を機器製造者にゆだねており、機器本体について特段の規定や考え方を示してはいない。しかし、地震被害事例を見ると設備機器の支持・固定はしっかり行われていても機器本体が破損した事例もあり、設備機器本体の耐震性能の在り方や耐震性能に対する情報伝達の在り方を調査し、その改善を促す報告書なども出ている。このようななか、現時点では、設備機器本体の耐震性能を試験したり性能表示することは、ごく一部の機器で行われているだけとなっている。 　東日本大震災後、ビル建設にあたりBCP（事業継続計画）を重視する考え方が普及して、設備被害を物的被害あるいは人的被害といった面だけでなく機能維持という視点で考えることの重要性が高くなってくると、設備機器本体を含めて設備システムとしての耐震性能を考える必要性が大きくなってきた。また、講習会における建築設備耐震設計・施工指針に対する質疑の中にも、機器本体の耐震性能を規定したいがどのようにすればよいか、機器本体の耐震性能についてその耐震性能の確認方法を示して欲しい、といった意見がみられるようになった。 　そこでそのようなニーズに応えて建築設備耐震設計・施工指針の考え方に沿った形で設備機器本体の耐震性能を確認、表示するための方法論をガイドラインと言う形で示すことにした。ただし設備機器には非常に多くの種類があり製造者により構造や構成が異なることもあるため、ここでは耐震性能確認の基本的方法を示し、機器の特性に応じた詳細についてはこの基本ガイドラインに基づいて製造者団体等が機器や機種に合った方法を考えるものとした。 参考書籍　建築設備耐震設計・施工指針 2014年版（こちらは紙書籍で販売しております）

「建築設備耐震設計・施工指針 2014 年版」の第 1 章から第６章までの指針本文と４章の解説部分について翻訳しました。 This book is a translation of the text of the guidelines from Chapters 1 to 6 of the "Guidelines for Seismic Design and Construction of Building Equipment 2014" and the explanatory parts of Chapter 4. 【製本版について（about printed book）】 書籍の発送は日本国内のみとさせていただきます。 大変申し訳ありませんが、現在日本国外への書籍の発送は承っておりません。 Books will be shipped only within Japan. We are very sorry, but shipment to outside of Japan is not available at present. 【電子書籍 について（about e-book）】 電子書籍版は外部サイト（楽天koboまたはYONDEMILL）からのご購入をお願いします。 正会員の書籍代金割引は、電子書籍は適用されません。 Please purchase the e-book version of this book from Rakuten kobo or YONDEMILL. E-book version of books are not eligible for member discounts.

「建築設備耐震設計・施工指針2014年版」に寄せられたご質問と回答を体系的に整理・編集して、分かりやすい解説を加え100以上のQ＆A集を取り纏めました。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。お申込者が【情報交流会正会員（Eで始まる会員番号）】の場合、送料は一律300円のサービス価格となります。

※2014年版が最新版です。改訂版の発行の予定はありません。執筆者が本書を詳細に解説したＷＥＢ版動画講習会があります。本書は、建築設備（煙突及び昇降機を除く）の耐震支持方法の設計に必要な地震力の考え方、アンカーボルト、設備用基礎の選定方法や施工を行う際の「指針」を示したものです。2014年版では、2005年版以降に蓄積された知見をまとめ、配管類の耐震支持方法や計算例、建築基準法関連事項等を見直しました。また、これまでに日本建築センターが開催した講習会で寄せられた質問と回答、書籍「建築設備耐震設計・施工指針における実務上のポイント」の内容を盛り込み、より分かりやすく解説しています。本書に寄せられた100以上の質問と回答を体系的に整理・編集し、わかりやすい解説を加え書籍「建築設備耐震設計・施工指針における実務上のポイント ／建築設備耐震設計・施工指針 2014年版Q&A集」として発行しました。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。★第１版第１刷、第１版第２刷をお持ちの方は、『正誤表』から正誤表をダウンロードしてください。★第１版第３刷をお持ちの方は、『補足資料１』から正誤表をダウンロードしてください。 本書籍の第 1 章から第６章までの指針本文と４章の解説部分について英訳した書籍 "Guidelines for Seismic Design and Construction of Building Equipment 2014 Edition Main Text translated in English (Draft)" を別途販売しております。

第１版第１刷は正誤表があります。書店、官報販売所、東京建築士会、大阪府建築家協同組合でお取り扱いしております。

【直販商品】書店では販売していません。本書はオンデマンド版です。ご注文をお受けしてから作製いたしますので、お届けまでに1〜2週間程度お時間をいただく場合がございます。本書発行後の法令改正等には対応しておりません。最新の建築基準法や社会情勢の変化について、十分にご確認の上でご活用下さい。 【情報交流会正会員（Eで始まる会員番号）のみなさまへ】 ●情報交流会の正会員専用ページで全頁を閲覧できます。